１４７：企業の競争力と問題解決力

ここに2001年1月30日付の日経新聞の切り抜きがある。
タイトルは「教育を問う」。
これは日経新聞が実施した、「社長（頭取）100人アンケート」により明らかになった、彼らの懸念についての記事である。


これによれば、彼らは若手社員の「社会常識・マナーの欠如」「コミュニケーション能力（の低下）」などを懸念しており、さらに、最も多かったのは「進んで問題を見つけて解決する能力」で28.5%であり、この状況が続けば、将来「支障が出る」と50.0%が回答した。
また記事では、このことと教育の問題とが関わっており、日本の教育が抱える問題で最も深刻な点は？ という質問に対し、56.0%が「問題発見・解決能力の不足」と答えたことが強調されている。


さて、残念ながら、15年経った今日、この状況が改善されているとは思えない。
どうすれば良いか。


ひとことで言えば、教育の知識偏重を改め、児童・学生に対し、「ものごとを考える」教育を行うことの重要性を認識すべきだ。
これは、言うは易し行うは難しであろう。
具体的なヒントを私なりに考えるとすれば、大学を卒業するまでに、下記に記すような教育の成果を出すことではないだろうか。


それは、直面する問題の本質を押さえ、解決し易い部分に分解し、優先順位を付けて、個々の問題をどのような思考手順で分析し結論を出すか、というプロセスを構築できる能力を開発するということだ。